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グリーン・トゥ・ゴールド―企業に高収益をもたらす「環境マネジメント」戦略」という本を見つけた。「環境」がキーワードになって久しいが、「環境」を企業戦略に組み込み、いかに儲けるかというのが本書のテーマ。

なかなか読み応えがある。これから少しの間、この本の内容に即してエントリーを重ねようと思う。



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2008.10.13 Mon l Green to Gold l COM(6) TB(1) l top ▲
<電力12社>CO2排出量14.3%増 07年度(9月22日21時57分配信 毎日新聞)」という記事によると、

 電気事業連合会は22日、電力12社の07年度の二酸化炭素(CO2)排出量が前年度比14.3%増の4.17億トンに増加したと発表した。昨年7月の新潟県中越沖地震で東京電力が柏崎刈羽原子力発電所の運転を停止し、CO2排出量の多い火力発電の比率が高まったことが主な要因。運転再開のめどは立っておらず、京都議定書に基づく08~12年度の電力業界の排出削減目標の達成も厳しい状況だ。

 1キロワット時の電力使用に伴うCO2排出量(排出原単位)に換算すると、07年度は前年度比10.5%増の0.453キログラムに増加。電力業界は08~12年度の排出原単位を90年度比20%減の0.34キログラム程度に抑えることを目標としているが、07年度時点では大幅に上回っている。

 08年度も柏崎刈羽原発の運転停止が続いていることから、07年度に続き排出量の増加が見込まれる。【谷川貴史】

とのこと。柏崎刈羽の停止の原因は、大地震なのだから、日本政府は、世界各国に対し、これはForce Majeureであり、排出量増加は一時的なものであると説明をするべきではないか?

柏崎刈羽の停止に伴うCO2排出量の増加が3,000万t-CO2とすると、3,000円/t-CO2として、900億円になるが、この増加量を、CDMなど京都メカニズムで削減したことにするということは、すなわち、日本の富が900億円分海外に流出するということになる。

日本政府は、日本の国富を護るため、正々堂々と世界と戦ってほしい。


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2008.09.24 Wed l 電気 l COM(0) TB(0) l top ▲
エキサイトニュースの「「温暖化」で復権 国内メーカーが「ディーゼル車」に注目」という記事では、

・・・一般にディーゼル車というと、「騒音と振動がひどい」「排ガスが汚い」などマイナスイメージが強い。特に排ガス面については深刻。軽油を燃料とするディーゼル車は窒素酸化物(NOx)や粒子状物質(PM)といった大気汚染の原因となる物質を多く排出していたため、国の排ガス規制や東京都の「環境確保条例」によってディーゼル車への規制が行われ、あまり良いイメージを持たれないものになってしまったのである。

ところが、世界的に環境対策の重要性が問われ始めると状況は一変する。排ガス浄化技術や燃焼制御技術の開発により従来のディーゼル車の欠点は克服され、ガソリン車をしのぐほどの環境性能を実現。さらに、高い燃費性能や熱効率性、それに伴う二酸化炭素排出量の低さという本来の特性もあいまって、温暖化対策の選択肢のひとつとしてガ然、注目を集めるようになった。欧州では新車市場の約半分をディーゼル車が占めるといわれるほどまで需要が高まっているのだ。

そうした流れに、一時は国内向け販売から撤退状態だった日本メーカーが反応し始めた。販売が始まったばかりの日産「エクストレイル20GT」(6速仕様のみ。価格299万9850円)は、05年に施行された排ガス規制「新長期規制」よりも厳しい「ポスト新長期規制」(09年10月から施行)に適合したディーゼル車である。・・・

といった報道がなされている。

以前フランスを訪れた際、道を歩いている時に感じた独特の匂いは、ディーゼル車がほとんどを占める交通状況からもたらされた独特の排ガスの匂いだった。

もし、すべての車が最新の規制に対応しているとすれば、そんな匂いはほとんどないのかな?もしそうだとすれば、買い替え時にはディーゼル車も候補に入れようかなぁ...

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2008.09.23 Tue l 全般・その他 l COM(0) TB(0) l top ▲
2008/9/19の日経ネットの「ガスプロムとトタル、ボリビアで天然ガス開発」という記事によると、

ボリビア政府は18日、ロシア政府系天然ガス会社のガスプロム、仏石油大手トタルと天然ガス開発で合意したと発表した。投資額は45億ドル(約4,700億円)を見込む。ボリビアが2006年にエネルギ-資源の国家管理を宣言してから最大規模の投資になる。ボリビア国営石油会社が過半の権益を確保して開発を進める。

具体的な生産開始時期などは明らかにしていないが、現在のボリビア全体の天然ガス生産量の65%に相当する日量2,600万m3の生産を目指す。

とのこと。またもや資源が大手メジャーによって牛耳られようとしているような気配。

2009/9/20の日経ネットの「三菱商事など3商社、ベネズエラのLNG事業に参画へ」という記事によると、

三菱商事、三井物産、伊藤忠商事がベネズエラで液化天然ガス(LNG)事業への参画を検討していることが明らかになった。総事業費1兆円超のプロジェクトで、3社は最大2割程度を出資。それに見合う販売権を獲得し、日本の電力会社などに供給する。日本の主要なLNG調達先であるインドネシアが対日輸出削減を表明するなどエネルギ-争奪が激しさを増すなか、調達先を多様化して安定確保を目指す。

同事業はベネズエラ国営石油会社のPDVSAが主導し、欧米石油メジャ-なども参画する見通し。日本の3商社を含め、近くPDVSAと事業化への覚書に調印する。

とのこと。やはり、資本力にモノを言わせることが必要となっているのではないだろうか。

日本では、ガス&エレクトリック(電気)という企業がないが、今後は、このような流れになるのは必然のような気がする...

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2008.09.22 Mon l 全般・その他 l COM(0) TB(0) l top ▲
日経ネットの「対日LNG価格1.5倍に インドネシア、10―11年」という記事によると、

インドネシア国営石油会社プルタミナは2010―11年に契約更新期を迎える液化天然ガス(LNG)の日本との長期契約価格を、100万BTU(英熱量単位)当たり15―16ドル(約1650―1760円)とする方針を決めた。現行契約価格の約1.5倍となる。インドネシアは日本にとって最大のLNG供給国。提示価格は長期契約ベースでは過去最高水準で、電力・都市ガス価格の一段の上昇につながりそうだ。

 プルタミナによると関西電力や中部電力、大阪ガスなど日本側6社と交渉後に、9月にも今後10年間の長期契約について基本合意する。原油価格が高騰する中、05年まで同5ドル台だったLNGの国際市場価格は07年には8ドル近くまで上昇している。長期契約価格は市場価格に応じて契約期間中に弾力的に見直す仕組みになっており、直近価格は10ドル前後という。

とのこと。

ガス価格は、ますます上がることになるだろう。そもそも、石油よりも環境負荷が小さいという優れた特性を持つのだから、石油等価どころか、石油よりも高くなってもしかるべき、といった感じもする。
 
原油価格は少し落ち着きを取り戻しつつあるが、果たしてLNGの価格はどうなるのだろうか?

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2008.09.15 Mon l 天然ガス・LNG l COM(0) TB(0) l top ▲
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